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無痛分娩

無痛分娩とは

無痛分娩とは

無痛分娩とは、陣痛を緩和・軽減するためのプロセスがとられた分娩のことを指します。「痛みが無くなる」と書きますが、まったく痛みを感じなくなる結果を指すわけではありません。うまく管理されればほとんど痛みを感じないこともありますが、結果として痛みが除ききれないこともあります。つまり「結構痛かった無痛分娩」ということもあり得ます。和痛分娩・除痛分娩という言い方がされることもありますが、これらは明確に定義された医学用語ではなく俗語に過ぎず、「呼び方の違い」に過ぎません。主に硬膜外麻酔がその方法として選択されます。

計画無痛分娩

 当院の無痛分娩の方針について

大鳥居医院の無痛分娩は、経産婦の方への計画分娩を基本としています。
計画分娩を行う最大の理由は、安全管理のためです。
無痛分娩は、多くの場合安全に行うことができますが、硬膜外麻酔に伴う合併症がまれに起こることがあります。そのため、確かな麻酔技術に加え、万が一の合併症にすぐ対応できる体制のもとで実施することが重要です。
当院では、医師・助産師・看護師が十分にそろい、安全に対応できる時間帯に無痛分娩を行う方針としています。そのため、原則として診療時間内に限って無痛分娩を実施しています。
診療時間内に分娩が進むよう調整する目的で、分娩予定日より前に分娩誘発を行うことがあります。これを計画分娩と呼びます。

 経産婦の方を主な対象としている理由

経産婦の方は、初産婦の方と比べて分娩が比較的スムーズに進むことが多く、計画分娩の予定に合わせやすい傾向があります。
具体的には、陣痛促進剤への反応がよく、分娩時間も比較的短くなることが多いです。また、赤ちゃんの向きや位置に多少の問題があった場合でも、必要に応じて吸引分娩などの器械分娩で対応できる可能性が比較的高いと考えられます。
このため、当院では経産婦の方については、妊娠38週頃を目安に計画分娩による無痛分娩を行っています。

 初産婦の方の無痛分娩について

初産婦の方では、分娩誘発(計画分娩)を行っても予定通りにお産が進まないことがあります。
子宮口がなかなか開かず分娩まで数日を要したり、赤ちゃんの頭の向きや下がり方の問題で分娩が進まなくなったりすることがあります。その結果、吸引分娩などを試みても分娩に至らず、最終的に帝王切開が必要になる場合もあります。
そのため、初産婦の方では、あらかじめ日程を決めて分娩誘発を行うよりも、自然に陣痛が始まり、分娩の進行が見込まれる段階で無痛分娩を開始する方が、分娩経過への影響を少なくできると考えています。
当院でも、初産婦の方については、自然に陣痛が始まり、診療時間内に分娩の進行が見込まれると判断した場合に限り、無痛分娩を実施しています。
ただし、当院では安全管理上の理由から、24時間体制での無痛分娩は行っておりません。診療時間外の無痛分娩には対応できませんので、あらかじめご了承ください。

 計画分娩の流れ

計画分娩の日程は、妊娠経過が良好であれば、妊娠34週以降の妊婦健診で決定します。
計画分娩を行う日にちは、赤ちゃんが十分に成熟し、かつ自然な陣痛が始まる前を目指します。当院では、妊娠38週頃を目安に計画分娩を行っています。
計画分娩の際、計画日の前日に入院していただきます。
入院後、まず子宮口の状態を確認し、必要に応じて水風船などによる子宮口の拡張処置を行います。続いて硬膜外カテーテルを背中に留置します。当日の早朝から陣痛促進剤の投与を開始し、陣痛の強さや子宮口の開き具合を確認しながら、必要なタイミングで硬膜外麻酔の薬剤投与を開始します。

方法:硬膜外麻酔

  • 概要
    硬膜外腔(脊髄の存在するクモ膜下腔よりも手前の位置)にカテーテルを留置し、持続的に局所麻酔剤を注入する麻酔方法です。効果発現は緩やかですが、薬剤の追加・持続投与が可能で、陣痛を抑える目的で行われます。少量の局所麻酔剤と医療用麻薬を投与するので胎児への薬剤移行がほぼなく、また当然全身麻酔と異なるため母体の意識が保たれ自力での分娩が可能です。十分な鎮痛のためには局所麻酔薬を多量に使用すれば良いわけですが、その一方で下半身に力が入れにくくなったり、陣痛が来ていることが全く分からなくなり十分ないきみが出来なくなったりする恐れがあります。それを回避するために、少量の麻薬を添加して局所麻酔薬の濃度・使用量を抑えます。そのバランスを考慮しながら無痛分娩を実施しますが、さじ加減次第では、痛みが十分に抑えられなかったり、逆に痛みは取れるものの陣痛がわからなくなったりします。
  • 薬剤投与
    硬膜外麻酔開始時には、初回投与として数分毎に少量ずつ数回に分けて局所麻酔薬の投与を行い、効果が確実なことを確認します。しかし、この初回投与で何時間も効果が持続するわけではありません。薬剤の投与方法には、持続的に局所麻酔薬を投与する持続投与法と、効果が弱くなってから追加投与する間欠投与法があります。持続投与法では精密ポンプにより常に一定量の投薬が続いているため、個人差はあるものの急に効果がなくなって痛みが出始めることは稀です。しかし持続的に投与している分、結果として必要以上の薬剤投与が行われてしまう可能性があります。一方、間欠投与法では必要時のみに追加投与するため、投与する薬剤の量を抑えられる可能性があります。後述する局所麻酔薬中毒や意図しないカテーテル迷入により生じるトラブルを最小限に抑えられます。逆に欠点としては、追加投与のタイミングが遅れてしまうと急に陣痛を感じ始める可能性があることです。双方にメリット・デメリットがあるため、当院では少量かつ低濃度の薬剤を持続投与することで重大トラブルを回避しつつ、必要時には間欠投与として薬剤を追加投与する方法を基本としています。
  • 産後カテーテル抜去
    出産が終わり必要に応じて会陰縫合を行った後は、速やかに硬膜外カテーテルは抜いてしまいます。麻酔の効果が切れると会陰裂傷の痛みを自覚するようになりますが、陣痛に比較すると痛みの程度は軽いため、鎮痛剤内服で対応できます。

利点

痛みが取れることに尽きます。
陣痛の恐怖が少なくなるので妊娠・出産に前向きになれます。
超緊急帝王切開の際には無痛分娩に使用するカテーテルから薬剤を追加投与し、迅速な麻酔を提供することが出来ます。

欠点

いずれも発生頻度は稀ですが列挙します。

全脊髄クモ膜下麻酔

硬膜外腔は主に脂肪と血管で満たされた領域なので、カテーテル先端付近にしか薬液は拡がりません。しかし脊髄(馬尾)の存在するクモ膜下腔にカテーテルが迷入してしまうと、ここは髄液で満たされているため薬液がクモ膜下腔全体に広がってしまいます。すべての脊髄に麻酔薬が作用することで全身が麻痺し、呼吸停止から死亡に至る恐れがあります。

局所麻酔中毒

硬膜外腔は血管が豊富です。妊婦の場合、さらに血管が怒張しています。硬膜外腔に硬膜外針が到達し、カテーテルを内部に進める過程で血管を破り血管内にカテーテルが迷入してしまう場合があります。血管内に局所麻酔薬を多量投与すると、局所麻酔薬中毒を起こし、重症の場合は不整脈・心停止から死亡に至る恐れがあります。
これを回避するため、薬液投与は先述の通り慎重に行います。また常にバイタルサイン等のモニタリングを行い、麻酔の効果確認を頻回に行います。また「息苦しさ」、「両下肢が全く動かない」などの症状出現時にはスタッフにお知らせください。

侵襲性の高い処置を要したり後遺障害を残したりする可能性のあるもの

  • 感染:麻酔操作に伴い刺入部及び皮下・硬膜外腔などに細菌等が付着・繁殖し、膿瘍を形成すると、脊髄を圧迫して麻痺を生じることがあります。
  • 硬膜外血腫:血管が豊富な硬膜外腔に硬膜外針・カテーテルを進めるため、血管を損傷し血腫を形成してしまうことがあります。脊髄を圧迫して麻痺を生じることがあります。
  • 神経障害(異常感覚):硬膜外針で脊髄から各部位に広がる神経を損傷すると、下肢の感覚・運動障害を生じることがあります。

分娩のリスク

  • 分娩第2期遷延:陣痛が始まり子宮口が全開大(10cm)するまでを分娩第1期と呼びます。分娩第2期は子宮口全開大から児の分娩までの時間を言い、この時間が長引く可能性があります。分娩第2期では努責(いきみ)が必要になりますが、硬膜外麻酔による鎮痛下にあると、鎮痛されていない陣痛時に比べると努責が弱くなってしまうことが一因とされています。
  • 児頭回旋異常:計画分娩において頻度が増す可能性があります。
  • 器械分娩(吸引分娩・鉗子分娩)の頻度増加:分娩遷延・回旋異常により、児頭がかなり下がった状態まで来ているにも関わらず、自力での分娩が困難なケースもあります。その場合、器械分娩を行いますが、産道裂傷が大きくなってしまう恐れがあります。また児には頭部(頭血腫・帽状腱膜下血腫・頭蓋骨骨折など)・顔面(圧痕・眼外傷)の損傷を生じる恐れがあります。

よくあるご質問

Q1.帝王切開率は上がりますか?

A1.昨今の研究の結果、世界的に「帝王切開率は上昇しない」との結論に収束しつつあります。高濃度の局所麻酔薬単独を使用すると上がる可能性がありますが、当院では前述の通り低濃度局所麻酔薬と医療用麻薬による鎮痛を行います。

Q2.計画日よりも前に陣痛が始まった場合、無痛分娩は実施してもらえますか?

A2.診療時間内であれば随時硬膜外無痛分娩を施行するよう努力致しますが、診療時間外は安全管理上、実施を控えております。

Q3.初めての出産(初産婦)ですが、無痛分娩は実施してもらえますか?

A3.初産婦様では、計画分娩ではなく自然陣痛を待ってからの対応となります。診療時間内であればご要望に応じられるよう努力致します。夜間や休日など診療時間外に陣痛が強くなって来た場合などは対応致しかねます。

無痛分娩をご希望の方へ – 体重管理と健康な妊娠生活のご案内

当院では、安全でスムーズな分娩を第一に考え、無痛分娩をご希望の妊婦さんには厳格な体重管理をお願いしております。
妊娠中の過度な体重増加は、以下のリスクを高めます。
    • 難産のリスク増加(分娩時間が長くなり、器械分娩の可能性が高まる)
    • 脊椎麻酔・硬膜外麻酔が困難になる(厚い皮下脂肪により麻酔針を入れる場所が分からない)
    • 妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病のリスク上昇
    • 赤ちゃんが巨大児になり、分娩時のトラブルが増える
このため、当院では以下の体重増加基準を超えた場合、無痛分娩はお受けできません。
また、体重が過剰に増加した場合、脊椎麻酔・硬膜外麻酔が安全に実施できない可能性があり、当院での分娩自体をお断りするケースがあります。

無痛分娩を受けるための体重管理基準

妊娠前のBMI(体格指数)に応じて、以下の体重増加範囲を厳守してください。
【初産婦・経産婦共通】
    • 妊娠前BMI 25以上27未満:+10kgまで(妊娠32週時点で+8kg)
    • 妊娠前BMI 18.5以上25未満:+13kgまで(妊娠32週時点で+10kg)
    • 妊娠前BMI 18.5未満:+15kgまで(妊娠32週時点で+12kg)
【経産婦のみ対象(BMIがやや高めの方)】
妊娠前BMI 27以上30未満:+7kgまで(妊娠32週時点で+5kg)

無痛分娩をお受けできないケース

以下の場合は、安全な分娩管理の観点から、当院では無痛分娩をお断りします。
    • 上記の体重増加基準を超えた方
    • 初産婦で妊娠前BMIが27以上の方
    • 経産婦で妊娠前BMIが30以上の方
さらに、体重増加が著しく、脊椎麻酔・硬膜外麻酔の実施が困難と判断された場合、当院での分娩自体ができません。帝王切開が必要になった際には全身麻酔を行わなければならないケースがあるためです。妊婦の全身麻酔は危険性が増すため、その必要性が高い方は高次医療機関へ事前にご紹介いたします。
過剰な体重増加は、ご自身だけでなく赤ちゃんの健康にも影響を及ぼします。適切な管理を心がけ、健康的な妊娠生活を送りましょう。

健康な妊娠生活のために – 運動プログラムのご案内

健康な妊娠生活のために – 運動プログラムのご案内
当院では妊婦さん向けに以下のような運動プログラムを提供しています。
    • マタニティヨガ:リラックス効果があり、出産時の呼吸法や柔軟性を高めます。
    • マタニティエアロビクス:適度な有酸素運動で、体力維持やむくみ予防に効果的です。
適切な運動は、体重管理だけでなく、出産に向けた身体づくりにも役立ちます。無痛分娩をご希望の方は、ぜひ積極的にご参加ください。
妊娠中の体重管理は、妊婦さんと赤ちゃんの健康、そして安全な分娩のために非常に重要です。適切な管理のもとで、より安全で快適なお産を迎えましょう。

費用

通常の分娩費用に加え、合計15万円を申し受けます。
  • 内訳
    無痛分娩費用 総額12万円(薬剤・使用物品費込)
    計画分娩費用 総額3万円(薬剤・使用物品費、入院・食事・室料込、前日入院)

  • 事前にご希望のなかった方の緊急無痛分娩費 総額18万円
  • 計画無痛分娩を予定していた妊婦が計画日前に陣痛発来した場合 総額12万円
  • 吸引分娩を実施した場合や緊急帝王切開に移行した場合は、その行為以降は通常の経腟分娩時の費用に準じます。

分娩統計

対象期間:2021年1月~2025年12月(単位:件)

無痛分娩に関する情報公開

 大鳥居医院の登録情報
無痛分娩を安全に行うために、平成29年度厚生労働化学研究費補助金(厚生労働特別研究)事業「無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築についての研究」が行われました。その研究成果の「無痛分娩の安全な提供体制の構築に関する提言をうけて、JALA(無痛分娩関係学会・団体連絡協議会)は平成30年に発足しました。当院はJALAに加盟し、安全な管理体制を整えた上で無痛分娩の実施を行っています。

東京都無痛分娩費用助成等事業

当院は東京都無痛分娩費用助成等事業の対象医療機関です。
当院は無痛分娩取扱施設のための、『無痛分娩の安全な提供体制の構築に関する提言』に基づく自主点検表(厚生労働省作成)を全て満たしています。
情報公開は前項のバナーよりご参照いただけます。
  • 本事業では、東京都民が無痛分娩で出産される場合に都から最大10万円の助成金が出ます。
  • 事業の詳細は以下をご参照下さい。
  • 事業に関してご不明な点は以下にお問い合わせ下さい。
東京都無痛分娩費用助成コールセンター
0120-620-620(平日9時から17時まで)
  • 無痛分娩の詳細は当院へお問い合わせください。

助成される金額

  • 無痛分娩にかかった費用のうち、助成される金額は最大で10万円です。

  • 10万円を超えた分は、ご自身で負担する必要があります。
  • この助成は、無痛分娩での出産1回につき、1度のみ受けることができます。
  • 無痛分娩に関係した麻酔やその管理にかかる費用などが対象です。入院時の部屋代や食事代など、医療行為と直接関係のない費用は対象外となります。

  • 緊急帝王切開など、それまでに実施した無痛分娩に関わる麻酔の薬剤費や医療行為の費用が保険適用の対象となる部分は助成の対象外となります。

助成の対象となる都民の要件

● 申請できる方

  • 無痛分娩で出産された方
  • 妊娠4ヶ月(85日)以降に無痛分娩で出産された方
  • 流産や死産の場合も対象となります
  • 出産された方が亡くなられた場合は、そのご家族が申請できます

● 国籍、年齢、収入、結婚の有無

  • 問いません

● 住んでいる場所

  • 東京都内の区市町村で母子健康手帳の交付を受け、申請日まで継続して都内に住民登録がある方
  • 注意:当院で妊婦健診を受けている方であっても、都外に住民登録のある方は、この助成は受けられません。大田区以外の区市町村であっても、東京都に住民登録があればこの助成が受けられます。

● 申請期限

  • 出産日の翌日から1年以内

助成の対象となる期間

  • 令和7年10月1日以降に出産された方が対象です。
大鳥居医院へのお問い合わせやご質問、
ご相談などございましたらご連絡ください。
 
 03-3741-0118
 
【月.火.水.木.金】 9:00-12:00 / 15:00-17:00 【土】 9:00-12:00 休診日/日・祝日
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